画期的？ADHD治療アプリの製造販売を厚生労働省が承認
厚生労働省は、国内において子どもの注意欠如・多動症（ADHD）を対象とした治療用アプリの製造および販売を初めて認可しました。
このアプリは、スマートフォンやタブレットを使用して乗り物を操作するゲーム形式となっており、遊びながら症状の緩和が期待されています。
ADHD治療向けアプリとしては、日本で初の承認事例となります。
（※2025年3月6日 朝日新聞の記事を参考に要約しています。）
認知機能を刺激する治療アプリ、2月13日に正式承認
本アプリは2月13日付で認可されました。
開発元は米国のAkili社であり、日本および台湾での開発・販売権は塩野義製薬が取得しております。
ゲームの内容は、利用者の状態に応じて難易度が調整された複数のタスクを同時に行う構成となっており、これにより脳内の認知機能に関連する領域が活性化される仕組みです。
治療アプリによるADHD改善効果、臨床試験で明らかに
6～17歳の子どもを対象に行われた国内の臨床試験において、毎日約25分間、6週間にわたりアプリを使用した結果、「不注意」に関する評価スコアが有意に改善することが確認されました。
ADHDの特徴には、物事をすぐに忘れる、集中力が持続しない、衝動的な行動が見られるなどがあり、これまでには症状を緩和する薬剤も用いられてきました。
しかし、薬物療法に対しては、本人や保護者の間で心理的な抵抗が強く、継続が難しいという課題も指摘されていました。
このアプリの利用には医師の処方が必要です。
使用期間は6週間とされており、その後効果を評価します。再び利用する際には、4週間以上の間隔を空けることが望ましいとされています。
アルコール依存症に対応した新たな治療アプリも厚労省が販売を許可
厚生労働省は、同日にアルコール依存症を対象とした治療用アプリについても、国内での製造および販売を正式に認めました。
このアプリは、日本のスタートアップ企業であるキュア・アップによって開発され、販売に関してはサワイグループホールディングスが権利を取得していました。
利用者は、日々の飲酒量や体調の変化をアプリに記録し、そのデータを基にしたアドバイスを受けながら、医師と共に設定した目標に沿って飲酒量の抑制を目指します。
日本における治療アプリの先例としては、2020年に禁煙を目的としたアプリが初めて医療機器として認可され、公的医療保険の対象となりました。これに続き、高血圧や不眠症を対象とするアプリも承認を受けています。
